耐震・制震リフォーム

建物の耐震性を事前にチェック

日本は、大きな地震が起こるたびに耐震基準を見直してきました。中でも大改革が行われるきっかけになったのは、平成7年（1995年）に発生した阪神・淡路大震災。この地震の被害を検証した結果、昭和56年（1981年）以前に建造されたすべての建物に倒壊の危険があると結論づけられました。旧耐震基準で建てられた建物は、地震に対する抵抗力が小さく、大きな地震に持ちこたえられる可能性が低いのです。
このため国は、耐震改修促進法を制定するなど、耐震補強実施の緊急性を訴えてきました。また、昭和56年（1881年）制定の新耐震基準を満たす建物に関しても、平成12年（2000年）以前に建造された住宅は、柱や筋交いに使用した接続金物の強度や施工性に対する信頼度が低く、耐震診断により倒壊の可能性があることが判明しています。リフォーム計画をスタートする前に、耐震診断を行うことはとても大切なのです。

お客様の予算を考慮しながら「耐震診断士」が対応

加賀妻工務店では、無料の耐震相談を随時受け付けています。その後の耐震診断も、当社所属の「耐震診断士」が担当します。そして、お客様の予算や考え方に寄り添いながら、適切な補強プランを提案。
具体的な耐震補強工事（外部からの補強例）としては、補強する壁の柱脚部分にアンカーボルトを打つ、補強する壁の柱頭・柱脚に柱・梁接合金物を取り付ける、筋交いを入れたあと筋交い金物で固定する、構造用合板を張るといった方法があります。 一見しただけでは、どこを補強したのかわからないように細部まできれいに仕上げて工事は完了。住まいのリフォームをご検討している方は、どうぞお気軽にご相談ください。

制震の技術を使った地震対策も提案

加賀妻工務店は、耐震性能を高めるために、補強工事だけでなく「制震」による地震対策も提案しています。制震は、構造に伝わる地震エネルギーを吸収して揺れを抑える新技術で、コストを抑えて安全性を向上できるのが特徴です。 当社で採用している制震装置は「TRCダンパー」といいます。特殊粘弾性ゴムで振動エネルギーを吸収する新開発のダンパーで、大きな耐震効果を発揮します。 たとえば、木造住宅の強度の要ともいえる筋交いにこのダンパーを施工すると、減衰力が格段に高まり住宅の揺れや変形を低減します。施工がそれほど難しくなく、リフォーム後のメンテナンスも必要ありません。しかも、日本建築防災協会の「住宅等防災技術評価」認証取得により、耐震改修補助金の対象工法になっています。 「耐震構造」で一度の地震に耐えても、昨今頻発している度重なる余震で倒壊してしまうケースもあります。制震装置を取り付けることで、こうした地震に耐えることもできます。